出版社自身が出版権を持つ権利者としてどう対応するかを参考までに紹介しているところも多かった。その対応は下表のとおりである。
・ 積極的参加 3% ・ 仲間入り参加 18% ・ 不本意参加 37% ・ 上記以外の参加 16% ・ 中立(著作権者が判断すべき) 26% ・ 拒否 0% 注:上記のほか、中小の出版社98社が加盟する出版流通協議会は拒否を表明 出典:各社ホームページほか
「不本意参加」というのは、憤りを感じつつ参加をする、というものだ。これに対し「仲間入り参加」と名づけたのは、デジタル化の方向は避けて通れないものであり、和解から離脱してしまうと蚊帳の外に置かれて、情報も入らなくなってしまうので、やむを得ず参加するという姿勢。「不本意参加」よりは前向きとはいえ、グーグルのサービスを積極的に評価して参加するものではない。
全体で見ると4分の3が参加、そのうちの半数(全体の37%)が憤りを感じながら和解に参加する、としているのは、自分にとって意外なことだった。憤りを感じるなら異議申し立てをすべきだ。そう考えて、過去2回のコラムでその論拠を提案したわけだ。
ブック検索騒動で日本の書籍デジタル化は加速するか ビジネス-最新ニュース:IT-PLUS (via otsune)